SUSTEN(サステン) 理想の投資を完全自動‪化‬ 4+

SUSTEN（サステン）ならスマホ1つで資産運用。他の資産運用サービスにはなかったNISA利用の最適化※機能も備えた、資産運用の自動化サービス（インベストメント・オートメーション）です。
投資のことも、NISAのことも詳しく知らなくても大丈夫。SUSTENがあなたに合ったポートフォリオを自動的に構築します。

[SUSTENの特徴]
■全ておまかせで運用
簡単な診断からあなたに合ったポートフォリオ（資産配分）を決定。
銘柄を選ぶ手間なし、日々進歩し続ける投資理論を常に取り入れながら世界中に分散投資が可能です。
手数料も業界トップクラスの低コスト、年率0.08~0.3%(税込)※。
※投資対象から発生する実質的な費用も含みます。将来、投資信託の種類の追加によっては上限が変更される可能性があります。

■新しいNISAに完全対応
SUSTENなら、月々の積立でも、一括入金でも、入金された資金を「つみたて投資枠」と「成長投資枠」に自動で最適配分※。あなたに代わって、より複雑になったNISAの非課税枠を最大限活用します。
※当社が考える最適な制度利用のことを指します。

■いつでも入出金、自動で投資
SUSTENは、好きな時にお金を入金して、いつでも出金可能※。自動積立機能を使えばさらに便利に、着実に資金を増やしていけます。
※出金は申込から最短3営業日後にお客さま指定の金融機関口座に振込。

[こんな方におすすめ]
・資産運用は初心者だが、将来の資産形成のために何か始めてみたい
・自分では理想的なポートフォリオがわからない、リバランスができない
・不況に強いポートフォリオを作りたい
・自分でできない部分のみSUSTENを利用する、機関投資家のような利用方法がしたい
・iDeCoと併用できる運用サービスを探している
・新NISAをきっかけに運用を始めたいと思うが、具体的にどうしたら良いか分からない
・非課税メリットを最大限賢く利用したい

[SUSTENの始め方]
操作はかんたん、スマホで完結。あなたに最適な運用プランをいくつかの質問からご提案します。

1.診断からポートフォリオを決定
2.口座開設の手続き
3.入金や積立の設定

簡単ステップで自動投資が始まります！

[安心・安全]
SUSTENでお預かりしたお客様の資産は、金融商品取引法に基づきSUSTENの資産とは別に、投資信託の受託会社にて保管・管理されます。

[最適な資産運用を支える機能]
■自動非課税成機能（NISA口座対象）
NISAには投資可能な限度額がありますが、もしその限度額以上の入金があった場合、SUSTENでは上回った部分をいったん課税口座で投資を実行します。その後限度枠が回復するまたは増えた際に自動で非課税口座に移動させることで投資機会の損失を防ぎます。

■節枠機能（NISA口座対象）
相場動向に応じて、新しいNISAの枠利用を節約できる取引を自動執行します。

■2段階の自動リバランス
お客様それぞれのポートフォリオの状況を毎日チェック。SUSTENでは自社運用３ファンド間のリバランスと各ファンド内リバランスの2段階のリバランスにより、お客様のポートフォリオを最適に維持します。

■税効果最適化
SUSTENの特定口座（源泉徴収あり）では、お取引で発生した税計算・納税をお客様に代わり自動で行います。さらに、お客様の税負担を軽減させるべく、含み損益を実現させるトレードを実行します。
※市況動向や資金動向その他の要因等によっては、上記のような運用ができない場合があります。

■為替ヘッジ
各ファンドの持つ役割に応じて、為替ヘッジ（為替変動のリスクを低減すること）が導入されています。
為替リスクを考慮しない一般的なインデックス投資やロボットアドバイザーと比較すると、SUSTENは円安進行時にはパフォーマンスが劣後しやすいと言えますが、円高進行時には資産価値を守る役割を果たします。

■非課税入替取引（NISA口座対象）
NISA口座と課税口座双方で投資を実行している場合、双方の口座で保有している証券の期待リターンを比較し、課税口座における将来の税コストが最小化されるよう自動で入替取引を行います。

[お問い合わせ]
SUSTEN WEBサイトより受け付けております。ご不明な点はお気軽にお問い合わせください。
https://susten.jp/contact-us

[リスクと費用について]
投資一任契約に係るリスクと費用
https://susten.jp/discretionary-policy

組み入れ対象のファンド（投資信託）に係るリスクと費用
https://susten.jp/risk-policy

[運営会社]
株式会社sustenキャピタル・マネジメント

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第3201号
加入協会：一般社団法人 投資信託協会、一般社団法人 日本投資顧問業協会